今回は、国民経済にもっとも大きな影響を持つファンダメンタル指標としてのCPIについて解説したいと思います。
CPIとは、Consumer Price Indexの略で、消費者物価指数を意味します。これは消費者が購入する商品の小売価格やサービス料金を集計し、ある時点の物価を基準にして、月ごとの物価の変化がわかるように指数化（程度や性質を数値で表すこと）したものです。
CPIはインフレ（インフレーション）に関する重要指標であり、この数値が大きく上昇すれば、政策金利の引上げの可能性が高まります。

なぜ物価と金利が関係するのでしょうか。
物（商品）の供給に対して需要が上回ると物価は上昇します。物（商品）に対して、通貨の価値が相対的に下落するために物価が上昇を続ける現象を、インフレといいます。景気が良いときには需要が旺盛ですから、ある程度はインフレ気味になるものですが、持続的なインフレ傾向は、資金を預金よりも消費に回す傾向を高め、それが一層のインフレを招くという「悪性インフレ」を招来させかねません。こうなると、経済は治癒困難な疾病に罹患した状態というべきでしょう。また、何らかの理由で消費や設備投資に陰りが見えはじめると、いわゆるスタグフレーション（景気後退を伴うインフレ）の状態にもなります。そうなると、企業の業績もさらに落ち込み、やがて一層の景気後退を招いてしまうという、悪循環に陥る可能性が高まります。
そうした事態を避けるために、日銀やFRB（米連邦準備理事会）などの各国中央銀行は、政策金利を調整してインフレをコントロールしようとします。金利が上がれば、企業や個人はむやみな借入れや支出を控え、預金高も増加します。物を買うより、その分のお金を預けておいたほうが得策だと考える人が増えるからです。

物価指標と為替相場の関係は次のとおりです。
基本的に政策金利の引上げ、つまり利上げ観測が強い国の通貨は、買われやすく、反対に利上げ観測が後退、あるいは利下げ観測が浮上している国の通貨は売られやすくなります。ただし、政策金利引上げの決定が行われる直前までは上昇して、いざ引上げが決まるとその通貨が売りに転じることもあります。
また、例えばFRBがFOMC（米連邦公開市場委員会）で政策金利を下げた場合に、米国の経済回復を前提に円キャリートレードが復活するといった流れが起きると、逆にドル高になる可能性もあるので要注意です。

ところで、消費者物価指数にはコア指数と呼ばれるものがあります。これは変動の大きい、食品・エネルギーを除いた物価指数です。したがって、消費者物価指数自体は上昇していても、コア指数が下落していれば、その国の通貨が売られることがありますので、注意しておきましょう。