今回は、米国の消費者信頼感指数についてご紹介したいと思います。
米国で発表される消費マインドを示す指標としては、コンファレンスボード（全米産業審議会）が発表する「消費者信頼感指数」やミシガン大学が発表する「ミシガン大学消費者信頼感指数」などがあります。

「消費者信頼感指数」は、5千人の消費者にアンケートを行い、現在と6ヵ月後における景況感や雇用状況、所得などについて「良い」「悪い」などを回答させ、その結果をもとに算出されます。
また「ミシガン大学消費者信頼感指数」も、消費者に対する雇用や家計の状況についての調査をもとに算出されます。調査対象の消費者が500人とかなり少ないため、月によって数値の上下動が激しいという難点はありますが、コンファレンスボードの消費者信頼感指数に先駆けて発表されることから、市場の注目度は比較的高いといえます。

これらの指標が上昇傾向にあるときは貯蓄率が低下し、反対に下落傾向にあるときは、貯蓄率が増加する傾向にあります。貯蓄率が増加すれば、キャッシュフローつまり資金の流れが縮小するため、消費者信頼感指数の下落が続くようであれば、景気減速感の増加にもつながります。

また消費者信頼感指数は、歴史的に米国の政情不安、つまり地政学的リスクが高まると下落することが多いようです。例えば2002年10月の消費者信頼感指数は、当時、米国民がイラク戦争（2003年3月開戦）への不安を抱えていたことを反映して前月の93.7から79.4へと急落しました。

基本的に、消費者信頼感指数が市場予想より改善した場合はドル買い材料とみなされ、反対に悪化した場合にはドル売り材料とみなされます。

今週末（2007年7月13日）には、ミシガン大学消費者信頼感指数(7月改定値)の発表が控えています。目下、123円台で上値が重くなっているドル／円ですが、この結果が相場にどのような影響を及ぼすか注視したいところです。