これまで、売買のタイミングをつかむための手法として、様々なテクニカル分析の手法をご紹介してきました。
ただし、為替相場はテクニカルな要因だけでなく、ファンダメンタルな要因にも影響を受けますので、両方を組み合わせるとより精度の高い分析が可能となります。そこで今回より、ファンダメンタル分析における売買サインの見方についてご紹介したいと思います。

ファンダメンタル分析とは、経済、政治、天候などの要因を検討して相場の動きを予測する方法です。
例えば、為替相場を変動させる重要な経済要因のひとつにGDPがあります。
今年（2007年）の2月に発表された日本の実質GDP（2006年10−12月期）の速報値は、年率換算で4.8%増と近年まれにみる好結果となりました。この結果を受けて、米ドルが前日比で約1円50銭の下げを記録するなど、主要通貨が対円で大きく下落したのです。

GDPとは、Gross（全体）、Domestic（国内）、Product（生産したもの）の、頭文字をとったものです。日本語では「国内総生産」といいます。簡単に言えば、国内で生産されたモノやサービスなどの金額を合計したものです。

GDPは、四半期ごとに発表され、前年比と前期比で伸び率が出されます。このGDPの伸び率は「経済成長率」と呼ばれ、景況感に少なからず影響を与える数値とされています。
GDPには名目GDPと実質GDPがあります。名目GDPから物価変動の影響を差し引いたのが実質GDPです。経済成長率にはこの実質GDPが用いられています。

GDPが好調な国の通貨は買われる傾向にあります。したがって、先にご紹介した例のように、GDPの数値が前年比あるいは前期比で上昇していれば、「買いサイン」とみなされます。ただし事前予想を上回らなかった場合は市場参加者の反応も限られるため、必ずしも一方的に買われるとは限りません。
また、GDPの数値が下落していれば「売りサイン」となります。特に事前予想との差が大きい場合には、活発に売られることもあります。